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1967年、彼は自分の考えを実行に移しました。

他の代表と同じように、パルドは国連総会の開会式に出席し、その席で彼は、地球上最後の開拓地で何が起こりつつあるのかということについて熱弁をふるいました。

彼の警告は、現行の国際法には、工業先進国の深海に関する占有権の要求を阻む取り決めが何もない、というものでした。

植民地時代に何が起こったかを思い起こしてみるがいい、と彼は示唆しました。

もし、何もしなければ、深海は100年前のアフリカとなんら変わらなくなってしまうでしょう。

開発する技術力の優劣によって、数か国の手で地図を直線で分断することになってしまいます。

そうした事態を防ぐために、彼は各国代表に、深海は「人類の共有遺産」（法律上の無人地帯という現状を、共有地域という考え方に改変する）である、と決議するよう説き伏せました。

また彼は、各国がそれぞれ一方的に深海域を専有することのできないようにし、かわりに国連憲章の精神で、深海域を開発していく条件を取り決めるべきであると提案しました。

もしもその海域でなんらかの採集物があったならば、それはより貧しい国々に分け与えられるべきでしょう。

これを実現する唯一の方法は、彼の考えでは、国際的な機関を設け、それが全世界に代わる保管委員として、深海の管理を託されるようにするということでした。

パルドの演説は、連鎖反応をひき起こしました。

彼の呼びかけから数か月後の1967年12月、国連総会は、国家の管轄を超える海床と海底域の平和的利用を目的とした特別委員会を設置しました。

この機関は、のちにシー・ベッド(海床)委員会として知られるようになります。

1年後、委員会は、深海資源開発を調べるための、常設委員会を設けるよう勧告しました。

深海の問題が、工業先進諸国と第三世界との間に溝をつくっていることは、すでに明自でした。

開発途上国は諸手をあげて、パルドの考えを支持しました。

もし、深海の海床が本当に鉱物の宝庫であるとしたら、彼らは当然その分け前にあずかりたかったのです。

彼らは、価格と生産を管理する国際的な機関設立を呼びかけたパルドの提案にも賛同しました。

鉱物資源を輸出している第三世界諸国の市場経済が、深海の採鉱によって混乱せずにすむからです。