エクアドルバナナ

しかしながら、コンソーシアムは次の段階へ進もうとはしませんでした。

もはや技術不足がその理由ではなく、経済的環境のせいでした。

その1つには、金属の価格があまり安定していないことがありました。

ほとんどの採鉱会社は、1970年代に下落したニッケルやコバルトの価格から、彼らの収入額を割り出していました。

価格が再度上がらなければ、利益を見込んだ経営などできるはずもなかったのです。

また、採取した団塊が、金属市場全般にいったいどれほどの影響を与えうるのかということも未知数でした。

仮に1、2の会社が採鉱を開始し、それによってコバルトやニッケルなどの金属供給量が増したとします。

しかし、それがいったい価格にどのようにひびいてくるのか、誰1人として断言できる者がいなかったのです。

市場価格だけが、心配の種ではありませんでした。

同じように重要であったのは、法的な関わり合い、特に所有者の問題でした。

1960年代から70年代初頭にかけて企業が調査にのり出したとき、深海は誰のものでもなく、したがって、団塊はそれを採取しようとする誰のものにでもなりえる、という主張がありえたはずでした。

ジュネーブ会議では、「海床にある天然資源の開発が可能なかぎりの」深さまでの範囲を大陸棚としました。

これは、採鉱技術さえ開発されれば、深海もその採掘国の管轄下にはいることを意味するのでしょうか？

確かなところは誰もわかりませんでした。

マルタの国連大使アーヴィッドは、工業先進国は時を待たずして、海洋資源の所有について自ら答えを出してしまうかもしれないと懸念していました。

深海(の占有権)が早い者勝ちとなるのは明らかで、このまま何もしなければ、歴史がいつも繰り返してきたように、最も国力のある大国がいちばん美味しいところを取得してしまうだろうと彼は考えていました。

マルタは、国連加盟国の中で最も小さい国の1つですが、この大使は口調は柔らかくとも、大国のエゴがいつでもまかり通るのはまちがっていると考えていました。

結局、国連は何もしていないと彼は結論づけたのです。